小学校から大学までの学費検索サイト「学費ナビ」 早稲田アカデミーのポータルサービスにリンク開設

株式会社アイガーが運営する学費検索・比較サイト「学費ナビ 」(大学進学 学費ナビ | 学費ナビ説明 (gakuhi-navi.com))のリンクが、小学生・中学生・高校生を対象とした進学塾を運営する株式会社早稲田アカデミーのポータルサービス「早稲田アカデミーOnline」に、このほど開設されました。 

学費ナビは、わかりにくい学校の学費を簡単に検索・比較できるように工夫した、学費を可視化したサイトです。小学校から高校までの12年間について、様々な進学パターンを想定して学費をシミュレーションできる「小中高版」、大学の学費を検索するだけではなく、支出や収入を入力して卒業までにかかる費用を試算できる「大学版」「専門学校版」があります。学費検索に加え、学校選びや受験に役立つ記事コンテンツで受験生を全力でサポートしていきます。 

「学費ナビ小中高版」プレスリリース

「学校選びの新しいカタチ [ 学費ナビ ]」 

・小中高版 URL:https://sch.gakuhi-navi.com/ 
・大学版 URL：https://www.gakuhi-navi.com/ 

小学校から高校までの学費を可視化し比較できるサイト「学費ナビ小中高版」2月1日スタート

小学校から高校までの学費を可視化し比較できるサイト
「学費ナビ小中高版」２月１日スタート

https://sch.gakuhi-navi.com/

「学費ナビ小中高版」プレスリリース

元文部科学大臣、兼教育再生担当大臣で衆議院議員の下村博文さんが、弊社がプロデュースするインターネット番組「MONOSASHI」に出演。well-beingと日本の経済や教育についてお話いただきました。

インターネット番組MONOSASHI「well-being」×「日本の経済」

フィリップ証券が主催する「Club Chemistry」の会合にて、TOKYO PRO Market 上場企業を代表して、弊社代表の木田が登壇いたします。

TOKYO PRO Marketをプラットフォームとして業容拡大を目指す経営者の会『Club Chemistry（クラブ・ケミストリー）』

東京証券取引所　TOKYO PRO Market に上場いたしました。

JPX公式Youtubeチャンネルにご紹介いただきました。
[2022年6月22日新規上場] 株式会社アイガー (9226)

学生生活にかかるお金をシミュレーションできる、新しい学校検索サイト「学費ナビ」のテレビCMを放映中！

学費から学校検索ができ、生活費の収入・支出を入力することで、学生生活にかかるお金をシミュレーションできる、新しい学校検索サイト「学費ナビ」のテレビCMを放映しました。
学費ナビ テレビCM

学費ナビ 大学版
学費ナビ 専門学校版

緊急事態宣言全域解除に伴う対応に関するお知らせ

5月25日、政府が発表した緊急事態宣言の全域解除を受けて、お取引先様と従業員の健康と安全を考慮し、下記の措置を講じることとなりました。

1. 従業員は、原則出社といたします。
   ※熱や咳等、体調不良の従業員は自宅待機といたします。
   ※保育所・小学校等の対応により、出社が困難な従業員は引き続き在宅勤務といたします。
2. 従業員は、時差出勤を行い3密状態の交通機関を避けて出社いたします。
3. 就業中は、執務室への入室時の消毒など手洗い消毒の徹底を図り感染防止に努めます。
4. 就業中は、必ずマスクを着用し感染拡大の防止に努めます。
5. 打合せ・会議等は、出席者間の距離を十分に確保し、3密状態にならないよう留意し業務を行います。

新型コロナウイルス感染症の対応に関するお知らせ

1. 当社では、より一層の感染の拡大防止とお取引先様と従業員の健康と安全を考慮し、4月21日（火）より当面の間、全従業員を対象に「在宅勤務」を強く推奨し、在宅勤務での業務継続に務めることとなりました。皆様にはご不便をおかけることもあるかと存じます。何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

   ※在宅勤務中の担当者の連絡先
   個別の案件につきましては、各担当者の携帯電話、メールアドレスまでお問い合わせください。担当に繋がらない場合は、代表電話（対応時間：11時00分〜18時00分）、各事業部の直通電話へお問い合わせください。折り返し担当よりご連絡させていただきます。

2. 当社では全従業員の給与及び雇用を、引き続き維持継続し保証いたします。

緊急事態宣言に伴う対応に関するお知らせ

4月7日、政府より発令された緊急事態宣言に伴い、感染の拡大防止とお取引先様と従業員の健康と安全を考慮し、下記の措置を講じることと決定いたしました。皆様にはご不便をおかいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

在宅勤務について

4月8日（水）より当面の間、全従業員を対象に「在宅勤務」を推奨し、各従業員の業務に応じて実施しております。業務は通常通り継続いたしますが、緊急事態宣言の趣旨に鑑み、お取引先様のご希望に応じて、打合せ等につきましてもWEB会議等でご対応させていただきます。

全国の小・中学校の臨時休校に関する対策として

2月28日、文部科学省より全国の全ての小・中学校に対して3月2日から春休みまでの間、臨時休校を行うように要請がありました。
その要請を受け、当社では3月3日より臨時休校の対象となる子どもを持つ従業員に対して、子ども帯同での勤務を導入いたしました。社内の空き執務スペースや会議室、応接室等を利用して、親である従業員が主体となり子どもを見守りながら対応いたします。
今後の対応につきましても、社内外への感染拡大抑止と従業員の安全確保を最優先に対応内容の変更、終了などの実施してまいります。